| 平成１９年２月２０日（木） |
新エネルギーの開発こそ国家存亡の急務 |
芦田譲先生
京都大学大学院工学研究科教授、エネルギー問題の権威、当協会理事
地球上の石油資源の産出がピークをすぎ、今、石油産出国を除く世界各国が、い
かにして石油などエネルギ−資源を獲得するか、なりふり構わぬ争奪戦を演じてお
ります。そうした中、石炭も掘りつくし石油の埋蔵もない日本が、今後いかにして、
国民に必要なエネルギーを確保していくかは、まさに国家存亡の急務であります。
日本もアメリカも、すでに、石油だけに頼らず、水力発電、原子力発電、天然ガ
ス、太陽電池、風力発電、バイオマスからのアルコール化燃料など、各種エネルギ
ーを総合して取り組んでおりますが、なお、わが国の向後のエネルギー需要を満た
すためには、常に新しい強力で効率のよいエネルギーを開発していくことが、不可
欠であります。
そうした観点から、わが国エネルギー問題の権威である芦田譲京都大学大学院教
授に、この国家的課題の解説をしていただきました。 今回の講演の要旨は、石油
など化石エネルギーが枯渇に向かい、世界各国がその争奪戦を演じており、また、
そうしたエネルギー使用により地球温暖化が進行して、世界は深刻な事態を迎えて
いる。特に埋蔵資源のない日本の事態は深刻であり、急いで総合的なエネルギー対
策を進めなければならない。
そのためには、芦田先生が推進し当団体が支援してきた改訂資源探査船を数隻早
急に建造して、領海内の資源を探査する必要がある。また、日本の技術の総力を挙
げて、太陽光・風力・水力・工場廃熱、バイオマスのより効率的な活用に取り組む
べきであり、その中でも、火山国日本として着目すべきは「地熱の有効利用」であ
ると力説され、一同、熱心に聞き入り、当協会も、改めて、エネルギー政策の取り
組みへ、決意を新たにいたしました。